Siemensは、自社の学習プラットフォーム「My Learning World」に生成AI機能を組み込み、25万人を超える社員のスキル向上に使う取り組みを進めています。Infosysとの協業に関する公式発表（2025年1月）によれば、AIの知識アシスタントやチャットボット、仮想チューターなどが導入され、学習の個別最適化が図られています。注目すべきは、教材を増やす話ではなく、既存の学習基盤にAIを入れるという順序です。

利用の土台は規模にある：アクティブユーザー21万6,000人

発表時点の数字として、My Learning Worldには21万6,000人のアクティブユーザーがおり、17万8,000を超える学習教材にアクセスできるとされています。工場で働く社員も2万7,000人が利用している点は重要です。製造業の学習基盤は、デスクワーク中心に設計すると現場に届きません。現場の端末や勤務形態でも使える前提で設計されているかが、利用率を分ける要素になります。教材の量が多いこと自体よりも、その教材に現場からたどり着けるかどうかが土台です。

「My Skills」は、不足を特定して次に学ぶものを提示する

「My Skills」という機能は、スキルギャップを特定し、関連するコースを推奨する仕組みで、6万5,000人が活用していると発表されています。全員一律の必修研修ではなく、本人の現在地から次に学ぶものを提示する設計です。人事側にとっては、誰に何が不足しているかというデータが蓄積されること自体が、育成計画の精度を上げる材料になります。

生成AI機能は、探す・相談する・次を決める摩擦を下げる

知識アシスタントやチャットボット、仮想チューターといった生成AI機能は、この「探す・相談する・次を決める」という流れの中で学習の摩擦を下げる役割を担います。教材そのものを増やすのではなく、既にある教材へたどり着くまでの手間を減らす方向にAIを使う設計です。基盤の利用が進んでいる状態でこの設計を重ねると、個別最適化は一部の熱心な利用者だけのものではなくなります。

社内の基盤を、顧客向けの育成にも広げる

同協業では、顧客向けにも300以上の技術コースを提供する基盤が開発され、約5万人の外部参加者が想定されています。社内研修の基盤を取引先やパートナーの育成にも広げる発想は、製品の使い方を社会に広げることと人材育成を一体で考える事例です。自社の研修資産に、社外向けの展開余地があるかも点検する価値があります。

社外展開の数字は想定を含みますが、基盤を社外にも開くという判断自体は、社内基盤の設計水準を引き上げる圧力にもなります。社内だけで使う基盤は現場の事情に合わせた作りで済みますが、顧客向けにも提供する基盤では、コースの構成やアクセスのしやすさが外部の目に触れる前提で整えられるからです。自社の研修資産に展開余地があるかを点検する際は、資産の量ではなく、外部に出せる水準で整理されているかどうかが物差しになります。

数字の整理

  • My Learning Worldの対象：25万人を超える社員
  • アクティブユーザー：21万6,000人
  • アクセスできる学習教材：17万8,000を超える数
  • 工場で働く社員の利用者：2万7,000人
  • 「My Skills」の活用者：6万5,000人
  • 顧客向け基盤の技術コース：300以上
  • 顧客向け基盤の外部参加者（想定）：約5万人

自社の学習基盤を点検するなら、まず問うべきは教材の本数ではありません。現場の社員が実際にたどり着けているか、本人の現在地から次に学ぶものが提示されているか、その二点です。探す・相談する・次を決めるという学習の摩擦を先に下げておくことが、教材を増やすより先に利用率の土台になります。

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「製造業のAI研修は「現場の題材」で設計する。机上のプロンプト講座にしないために」 https://axdx.aohalab.ai/#/article/28

「製造業の技能継承にAIを使う。ベテランの「勘とコツ」を資産に変える」 https://axdx.aohalab.ai/#/article/16

出典：Infosys公式発表「Infosys and Siemens AG to Accelerate Digital Learning with Generative AI」（2025年1月） https://www.infosys.com:443/newsroom/press-releases/2025/accelerate-digital-learning-generative-ai.html

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